アジア最大級のブロックチェーンカンファレンス 「2018 TOKENSKY TOKYO」開催決定。

「TOKENSKY」は、アジア最大級のトークンエコノミーとブロックチェーン業界向けイベントです。世界の著名な経済学者・教授・投資家・事業家などの有識者・専門家が集まり、ブロックチェーンに関する様々な機会・問題などについて議論します。前回、2018年3月14日・15日に韓国で開催されたソウルセッションでは、170人・団体が登壇しました。


今回発表した「2018 TOKENSKY Blockchain Conference Tokyo Session」は、アソビモ株式会社とTokenSky組織委員会との共同主催にて、2018年7月4日（水）・5日（木）にベルサール汐留（東京都中央区）で開催します。詳細は後日発表を予定しています。


本発表にて、アソビモ株式会社 代表取締役社長 近藤克紀と、TokenSky組織委員会会長の張秋水氏は以下のようにコメントしています。

アソビモ株式会社 代表取締役社長 近藤克紀

グローバルでトークン・ブロックチェーンイベントを開催するTokensky組織委員会と共同で、過去最大級となるイベントを、ここ日本で開催することになりました。大きなうねりとなりつつあるブロックチェーンで、世界がどう進化していくのか、このイベントを通じて体感いただけます。そして、日本のみならず世界中のブロックチェーン人材と人的ネットワークを構築することで、皆様のビジネスをさらに加速させることができると信じています。


TokenSky組織委員会会長 張秋水氏

私たちは今回、アソビモと共に日本でTokenSkyの東京大会を開催できることを大変に嬉しく思っています。中国でもブロックチェーンは話題のテクノロジーです。この技術を様々な分野で応用するために、我々TokenSky組織委員会は世界中でブロックチェーンのコミュニケーションを活性化させていく事を目的としています。東京大会はその上でも重要なイベントです。アソビモと共に、東京大会で新たなコミュニティーが生まれ、ブロックチェーンの更なる発展と新たなビジネス構築の基礎となるイベントを実現していきます。

出典 : asobimo.com

■TOKENSKY TOKYO概要


イベント名：2018 TOKENSKY Blockchain Conference Tokyo Session
主催：アソビモ株式会社・TokenSky組織委員会
日程：2018年7月4日（水）・5日（木）
会場：ベルサール汐留（東京都中央区銀座8-21-1住友不動産汐留浜離宮ビル）
※詳細は後日発表予定


アソビモ株式会社では、ブロックチェーンを活用したデジタルコンテンツの保護・二次流通プラットフォーム「ASOBI MARKET」および「ASOBI COIN」の構想を発表しており、今後世界で様々な用途に利用されるブロックチェーンの業界発展にも貢献して参ります。

出典 : asobimo.com

7月4日～5日にTokenSky Blockchain Technology Conference Tokyo Session (トークンスカイ・ブロックチェーン・テクノロジー・コンフェレンス・トーキョー・セッション)が始まります。
「Blockchain＋」というテーマで、ゲーム、人工知能(AI)、VR/AR、医療サービスの各業界におけるブロックチェーンプロジェクトを紹介します。
TokenSkyはブロックチェーンの技術を国際的に拡大させるため、技術の運用を促進します。
今回のイベントは、ブース展示会と講演会の2つで構成されます。
TokenSkyのブース展示会「Blockchain +」は、業界最大のBtoCタイプのプロフェッショナルな展示会であり、東京の企業やユーザーに様々なブロックチェーン技術を紹介し、プロジェクトの認知を広げていきます。展示される企業やプロジェクトには、ブロックチェーンの技術応用、ブロックチェーンゲームの紹介、ブロックチェーンと人工知能の開発動向、世界の政府規制政策などがあります。
世界からエコノミスト、学者、金融家、法律関係者、投資家、先駆者、プログラマー、マイナー、技術者、ブロックチェーン企業、取引所、サービスプロバイダー、メディア、トークンファンを東京に呼びます。
私たちの目標は、アイデアを交換し、意見を共有し、技術の開発を促進し、各国の投資家の利益を保護し、世界経済の多様化を推進することです。

出典 : www.tokensky.net

ガートナー ジャパン株式会社 (所在地：東京都港区、代表取締役社長：日高 信彦) は本日、ブロックチェーンへの取り組み状況に関する調査結果を発表しました。

デジタル・ビジネスの実現に向けた新しいテクノロジ群の中でも、ブロックチェーンは、低コストで信頼性の高いやりとりを可能にしようとする点において、他の新しいテクノロジ、例えば人工知能 (AI)、モノのインターネット (IoT)、先進的なアナリティクスとは性質がまったく異なります。ブロックチェーンは、将来社会を変貌させ、企業活動に大きな影響を及ぼす可能性を秘めていることから、企業によるブロックチェーンの検討が広がっています。

従業員数500人以上の日本企業を対象として2018年2月にガートナーが実施したブロックチェーンへの取り組み状況に関する調査の結果、42.6%の企業が、調査など初期的なものも含め、ブロックチェーンに何らかの形で取り組んでいることが明らかになりました。一方、取り組んでいないと回答した企業は39.4%であり、その他／分からないと回答した企業は17.9%という結果になりました (図1参照)。

出典 : www.gartner.co.jp