NFTとコレクションアイテムを紐付ける「WrapTag」を発売

※以下プレスリリースを掲載しています。

WrapTag株式会社は、アイテムの所有証明証として、最近話題のNFTを誰でも手軽に活用できるサービスを2021年11月より提供します。NFTを使用することで、より透明性の高いコレクターズアイテムへと進化します。

WrapTag（ラップタグ）は「ICチップに記録された書き換えができない固有のタグID」と「書き換えができない固有のNFT ID」を紐付け、ユニークである事を確立し、あらゆるアイテムをNFTにラップする新しいタイプのTagです。

ユニークIDが刻まれたユニークトークンによってスマートフォン一つでアイテムの所有を証明でき、ユーザー間でのコレクション閲覧も可能となります。実物のあらゆるコレクターズアイテムとNFTを紐付け、デジタルコレクションとして管理、公開ができます。

タグに埋め込まれたICチップには、NFC近距離無線通信の技術を利用しています。Suica、PASMOなどの交通系ICに使われている技術と同じでスマートフォンをかざすだけで通信することが可能です。

また、WrapTagシステムはパブリックブロックチェーンを利用していますが、ユーザーエクスペリエンス向上のため完全メタトランザクションを採用し、ユーザーは暗号通貨に一切ふれることなくNFTを作成、操作することができます。

WrapTagを使用してアイテムをNFTにラップする手順は、まずユーザーがWrapTagをアイテムにロックします。ロックされたWrapTagは、切り取るか破壊する以外に取り外すことはできません。

新しいWrapTagをスマートフォンからスキャンし、ユーザー自身がアイテムの詳細情報や画像、動画情報を改ざんできないブロックチェーン上に専用サイトから書き込みます。作成されたNFTはユーザーのアドレスに送り返されユーザー自身が保管、管理します。

WrapTag NFTはコントラクトアドレスを介してのみ移転が可能。

他のユーザーにNFTを渡す場合も一度コントラクトアドレスに預ける必要があります。一度コントラクトアドレスに渡ったNFTは、NFTに紐付いたWrapTagを再度スマートフォンでスキャンする事でのみ受信することができます。つまりアイテムにロックされたWrapTag以外でNFTを受信することはできません。

WrapTagで使用するブロックチェーンはTomoChainを使用。WrapTagのNFTはTomoChainのTRC721にTomo Zプロトコルを適用し、完全なメタトランザクションを実現しています。

ユーザーはネイティブトークンを保有する必要がなく、Tomo Zプロトコル内に統合されたオンチェーントークン規格であるTRC21とTRC721によって、すべてのトランザクション手数料は運営によって支払われます。

つまり、WrapTagユーザーは暗号通貨で取引手数料を支払う必要がありません。暗号通貨にふれたことがないユーザーであってもWrapTagの利用は安易です。またTomoChainは数秒でトランザクションが完了するため、ペンディング状態での待ち時間はほぼありません。

ブロックチェーンで管理されているため、ブロックチェーンエクスプローラーから直接NFTの情報やトランザクション履歴を参照することも可能で、アイテムの以前の所有ユーザーや発行された時期はもちろん検索から他のユーザーが所持しているコレクションを閲覧することも可能です。

WrapTagサイトはWeb3にて構築しています。PC版WrapTagサイトへの接続はGoogleエクステンション（メタマスク、パンタグラフ）又はウォレットコネクトを利用して接続します。モバイル版WrapTagサイトへの接続はウォレットコネクト「KEYRING PRO」を利用して接続します。

KEYRING PROに搭載されたNFCスキャン機能を利用し、WrapTagの全てのNFC操作を行います。WrapTagの操作は、モバイル端末（IOS、ANDROID）から誰でもが簡単に操作できる事を実現しています。


持ち運ぶことが難しいたくさんのコレクションアイテムをNFTにラップし、スマートフォン１つで証明でき、コレクター同士の交流にも活用できるWrapTagを是非ご体験下さい。

【本リリースに関するお問い合わせ】
WrapTag株式会社
website: https://wraptag.io
email: info@wraptag.io

【WrapTagサイトに関する情報】
WrapTag Web3サイト:
http://app.wraptag.io 12月運営開始
Web3対応アプリケーション:
https://keyring.app/ja/home-ja

【本サービスに関する特許について】
本サービスに関して特許取得済み
また弊社は、NFTに関する知的財産戦略を積極的に進めております。