2020年ビットコイン半減期迫る｜仮想通貨における半減期とは

半減期とは、「半分にする」という意味をもつ「halving」を訳した言葉で、仮想通貨の代表であるビットコインなどは、半減期を迎えるとマイニング報酬が半分になります。

ビットコインはこれまで2回の半減期を迎え、2020年3回目となる半減期が予定されています。

最初の半減期（ビットコイン）があった2012年には、マイニング報酬が50BTCから25BTCになり、2番目の2016年には25BTCから12.5BTCへ。2020年では12.5BTCから6.25BTCになる予定です。

半減期は通貨ごとに異なり、必ずしも半分になるというわけではありません。

ビットコイン（BTC）の取引の検証・承認作業を行うことを「マイニング」と呼びます。

マイニングを行う人をマイナーと呼びますが、マイナーは作業報酬として一定のビットコイン（BTC）が支払われます。

しかし、ある時期になると報酬は半額に減額されるように設定されています。この時期を半減期と言います。

ビットコインの半減期のペースは21万ブロックごとに行われ、これまでのペースも大きな変化はなく、ほぼ4年に1回となっています。

『Bitcoin Block Reward Halving CountDown』では、ビットコインの発行枚数やスピードを見ながら、次の半減期までの日数をカウントダウンしています。

https://www.bitcoinblockhalf.com/

ビットコインはマイニング報酬を支払うときにのみ、新たなビットコインが新規発行されます。仮に半減期が設けられていないと、マイニングを続ければ続けるほど通貨は発行され増えていきます。

日常で取扱われる紙幣は、政府や中央銀行など母体があるため、発行に関しコントロールすることができます。

しかし、ビットコインなどは母体がないため、流通量の増加に合わせて発行量が減っていくようにプログラムされています。

半減期は段階的に軽減させていくことで、価値を保つ目的があります。

因みにインフレを防ぐ手段として、多くの仮想通貨はあらかじめ発行上限が設けられています。

ビットコインでは2100万枚が発行上限数となり、全ての通貨が発行されるのは2140年ごろと言われています。その後、マイニング報酬が支払われることはなく、新たな通貨が発行されることもありません。

法定通貨では、発行上限が設けられていません。国債の発行、または借金（信用創造）により新規発行されます。

政府が国債を刷って日銀に引き受けさせれば、結果として大量に紙幣を発行することができます。各国でも起きましたが、日本も太平洋戦争中、日銀が紙幣を大量に発行したことで通貨の価値が下がりインフレが発生しました。

ビットコインでは発行上限を設けることで、価格が下がらないよう工夫されています。

一般的に、半減期を迎えると仮想通貨の価格が上がるといわれます。

これは、半減期を迎えることで発行上限が近づき、マイニング報酬として得られる仮想通貨の量も減って流通量が下がるので希少性が高まるからです。

そして投資家は期待する心理が働いて、購入する人が増えていく傾向かあります。

例えば、直近では2019年8月にライトコインの半減期がありました。

半減期を迎えた当日（8/5）、4時間足で見ると10000円付近を推移していたライトコインは、11340円まで価格を上げています。

「半減期になると通貨の価格が上昇する」という認識が仮想通貨投資家のなかでは一般的になっています。多くのユーザが価格の上昇を見込んであらかじめ仮想通貨を購入、高騰した後に売却して利益を出そうとするため価格が上昇しやすいです。

ライトコインでは8月に半減期を迎えるということで、5月ごろから買われています。

このときの相場を見ると、6月中旬から月末までは値を上げていったものの、7月に入ると上下を繰り返しています。

つまり、半減期3ヶ月前から折り込み済みとされ、その1ヵ月ほど前に値上げのピークが来て、徐々に価格を下げています。

仮想通貨の価格を決める要素は希少性だけではないので、半減期を迎えれば絶対に価格が上昇するというわけではありませんが、それでも半減期が近づけば価格が上昇する可能性はかなり高いといえます。

そのため、投資する仮想通貨を選定する判断材料として、半減期がいつなのかをチェックしておくことは非常に有効です。

来年2020年5月には、ビットコインの半減期を迎えます。

専門家、投資家の間でも注目されており、価格が上昇すると期待されています。

尚、2020年半減期を迎える通貨として、2020年5月にビットコイン、2020年7月にモナコインが予定。また、2021年8月にはビットコインキャッシュの半減期が予定されています。