セントラリテイ(Centrality)は、2018年1月にICOが実施されたプロジェクトで、その期待値の高さから、開始わずか6分で約100憶円相当のトークンが完売しました。
信頼性の高いTGE案件ということで、その影響も大きかったです。
TGEとはCTIAが行う「デューデリジェンス(情報の精査)」をクリアしたICOのことで、通常行われるICOよりも信頼性が高いと言われています。
2019年10月4日、前日比55%も価格が急騰したセントラリテイCentrality。その特徴や将来性について解説します。
シンボル
➤Centrality(セントラリテイ)
通貨記号
➤CENNZ
上場日
➤ 2018年1月15日
タイプ
➤ERC=20
ホワイトペーパー
➤https://centrality.ai/wp-content/uploads/2018/11/Centrality_Whitepaper_06112018.pdf公式
公式サイト
➤https://centrality.ai/
Twitter
➤https://twitter.com/centralityai
テレグラム
➤https://t.me/centralityofficialtelegram
Facebook
➤https://m.facebook.com/centralityai/?ref=nf
YouTube
➤https://www.youtube.com/watch?v=3O2w9t44VLM&feature=youtu.be
エクスプローラ
➤https://etherscan.io/token/0x1122b6a0e00dce0563082b6e2953f3a943855c1f
取扱取引所
➤HitBTC
発行上限
➤1,200,000,000 CENNZ
供給量
➤810,029,127 CENNZ(2019年10月4日現在)
ランキング
➤88位(2019年10月4日現在)
価格
➤1 CENNZ:5.42円(2019年10月4日現在)
セントラリティ(Centrality)はニュージーランドに本拠地を置くプロジェクトで、オークランド(ニュージーランド)、ロンドン、メルボルン(オーストラリア)に合計75名以上のメンバーがいます。
パートナー企業、プロジェクトも豊富で、有名な仮想通貨ではEthereum系のSingularDTV(Consensysがプロデュースするプロジェクト)と提携もしています。
セントラリテイはアプリケーションのマーケットプレイス(売り手と買い手が自由に参加できる取引市場)を創造する会社で、分散型アプリケーションのプラットフォームになります。
類似するプロジェクトとしてEthererum、ADA、NEO、LISKのように、独自ブロックチェーンを形成し、自身がプラットフォームとなるプロジェクトです。
前述でも述べた通り、セントラリテイは分散型アプリケーションのプラットフォームになります。
分散型アプリケーションと言えばイーサリアムを思い浮かべますが、イーサリアムとセントラリテイとの違いは何なのか?まとめて見ました。
分散型プラットフォームとしてイーサリアムがありますが、プログラミング言語を含め専門的な知識を持つ開発者しか利用できませんでした。
そこでセントラリテイでは、モジュールと呼ばれるDAppsを簡単に構築できるツールを提供しています。
モジュールとは、セントラリティでDAppsを構築するときに使える部品のようなもので、これにより開発者側はブロックチェーン技術を全て理解せずとも、DAppsの開発が簡単に行えます。
このときモジュールは、CENNZトークンで購入する形になります。
現在、各企業が提供するアプリは、スマートフォンやパソコンにインストールして使われています。
また、場合によってはアカウント登録が必要なので、利用者側からしたら面倒な場面が多々ありました。
しかし、セントラリテイで提供されるDAppsは、システムの規格が統一されているので、ユーザーはアプリ毎にアカウントを作ったり、インストールする必要がありません。
セントラリテイでは、セントラリテイで作られたDAppsのみが稼働するわけではありません。その他にも公開されているDAppsも、セントラリテイのプラットフォームで稼働できるとしています。
現在、仮想通貨は増えすぎていて、ブロックチェーンは多様化を見せています。
この問題を解消するため、セントラリテイでは、異なるブロックチェーンを繋ぐプロジェクト「Plug」と提携することで、前述の構想を実現しようとしています。
2019年5月中旬、時価総額ランキング130位だったセントラリテイは、現在(2019年10月4日)ランキング88位と順位を上げてきています。
セントラリテイはニュージーランドに拠点を置き活動していますが、政府はら3年間で1,500万ドルの返済不要の支援を受けられることになっています。
2018年6月には、AWS(アマゾン・ウェブ・サービス)のスタンダードテクノロジーパートナーになったことを発表。同じく6月に、日本のIotプロバイダの「Jasmy」、また明治大学との提携も発表されました。
今後、バイナンスなど大手取引所に上場すれば、価格の高騰が期待できるのではないでしょうか。